日本において高度経済成長期から今日までに進行してきた「中間層」の肥大化は、このように、明瞭な輪郭をもった「中流階級」の発達を意味するものではなかった。これが現実であるとするならば、世論調査において、自分の生活程度を「中」程度とみる者がふぇてきたからといって、そこからただちに「中流階級」が増大したと結論づけるのは無理があろう。階層帰属意識における「中」意識と、階級帰属における「中産階級」意識と、生活意識における「中流」意識と、生活様式における「中流階級」とは、区別して考えられねばならない。
まず、「中」への階層帰属意識と「中産階級」帰属意識とは次元を異にすることに注意しなければならない。「中産階級」帰属意識の持主は尾高邦雄らが行なった1955年の調査では23％、富永らが行なった1975年の調査では24％で、その比率にはほとんど変化がみられない。これにたいして「中」への階層帰属意識は、さきにふれたようにこの間に顕著な増大をみせている。この間に進行した収入や威信における水準の向上と格差の縮小は「中」の意識を増大させたが、「中産階級」帰属意識を増大させはしなかったとみられる。
「くらしむき」の主観的評価
増大してきた「中」意識とはどんなものなのであろうか。これに関しては直井道子が興味ある分析結果を提示している。それによれば、「中」意識と相関を示しているのは収入の高さや財産の大きさそのものよりもむしろ、その人が自分の〈くらしむき〉をどのようにみているかという、生活程度に関する主観的評価の如何だという。つまり、
「①高い所得や多い財産は自己のくらしむきをゆたかなものと評価させ、中の上の階層帰属意識を導きやすい。
②しかし、高い所得や多い財産があっても、くらしむきをふつうと評価する人は中の下に帰属しやすい。
③低い所得や財産の少ない人は自己のくらしむきを『貧しい』と評価しやすく、下の上や下の下への帰属意識を示しやすい。
④所得が低かったり財産が少なくても、くらしむきをふつうと評価する人は中の下に帰属しやすい」という傾向が、分析されている。
そして「中」意識が増大してきた理由については、直井はさらに、次の点に求めている。
「20年間の間に若千の変化があったにせよ、人々にとっては『自家風呂や電話のある生活』『電気冷蔵庫のある生活』などが、大体『中』の生活ないしは『中の下』の生活として意識されてきた。この基準をみたす人々が増大したことが『中』意識の増大を生みだしたという最も常識的な説明こそが、この変化を説明するのに最も説得的であると結論できる」。
「中」意識がなによりも〈くらしむき〉の評価という主観的な要因と結びついているとしたら、生活水準の伸び悩みが感じられるようになれば、かりに収入やその他の地位特性の平準化が社会構造の中に定着していても、「中」意識の低下が生ずるということは、十分にありえよう。したがって「中」意識が一時に減ったとしても、ただちに、そこから肥大した「中間層」が解体ないし下降をはじめたという結果を導きだすことはできないだろう。経済企画庁「56年度国民生活選好度調査」が「中」意識の若干の減少を報じたあと、ただちに各方面で「中流階級」論の破綻とか「中産階級」の危機とかが論じられたが、これらの議論は次元のちがう問題領域を短絡的に結びつけて論じているきらいがある。
従業上の地位でもない
直井はまた、従業上の地位と「中」意識の結びつきは複雑で、 一元的な対応関係は見いだしがたいと指摘しているが、この点もきわめて示唆的である。生産手段との関係で階級区分をしようとするマルクス主義の場合には、統計操作上しばしば「従業上の地位」を重要な指標として利用するが、この区分の仕方では「中」意識の動向がつかめない。前章で大橋隆憲のマルクス主義的階級区分にそって観察したとき、「中間層」総体は減少傾向を示していたが、この間、「中」意識の持主は増加の一途をたどっていたのである。
ところで直井のいうように「自家風呂や電話のある生活」や「電気冷蔵庫のある生活」がこれまでの「中」意識をもたらしてきたとするならば、これからも「中」意識が国民の大多数の意識を捉え続けていくためには、絶えず、より一段上の生活様式を「中流」のモデルとして国民に提示し、しかもその生活様式を多かれ少なかれ獲得できるだけの収入水準を国民に保障していかなければならないだろう。単に客観的な地位特性の基準からみて「中間層」が多数を占めているからといって、それだけでは安定的な「中」意識を維持することはできないだろう。
政治意識も変わらない
しかし、「中」意識がかりに減るようなことがあっても、それによって国民の政治意識に変化が生じるとはいいがたい。
たとえば、階級帰属意識のちがいは政党支持態度とかなり相関をもっているが、階層帰属意識はかならずしもそうではない。この点に関していくつかの調査結果を整理した直井によれば、「現代日本のデータでは、労働者階級に帰属意識をもつ者は革新政党を支持し、資本家階級に帰属意識をもつ者は保守政党を支持する傾向が認められる」が、「上流階層意識または中流階層意識（ここでいう「中」意識のこと）をもつ者が保守政党を支持し、下層意識をもつ者が革新政党を支持するという傾向は必ずしも認められない」という。そうだとすれば、「中」意識がふえたことと政治意識の保守化とを一直線的に結びつけて議論することは無理だということになり、また、「中」意識が多少減ったからといって革新勢力が伸びるということにもならないのである。事実、「中」意識が大きく伸びた昭和40年代には、各地に革新自治体が多数誕生し、共産党も得票数を増やしたのであった。
「中」意識のあいまいさ
このようにみてくると、「中」意識というものは、社会の中に一定の客観的基盤をもった「中流階級」が自らを表現した意識だとはいえないだろう。それは、肥大化した「中間層」が輪郭をともなわないあいまいな存在である以上に、あいまいな現象だといっていいだろう。それは「中流意識」の増加でもなさそうである。「中流意識」という場合、それはみずからを自覚的に「中流」の価値と生活様式をそなえたものとみなし、同時に「下層」の人びとと自分とをはっきり区別する意識だとすれば、日本で増大した「中」意識はかならずしもそういうものではなさそうである。「中」意識はもっと漠然と〈くらしむき〉からみて自分の生活は中程度だと判断したときに得られる意識であって、またとくに「上」や「下」と自分を意識的に区別しているわけでもないとみられる。そうだとしたら、この「中」意識がふえたかへったかを議論するのは、それ自体としてはあまり意味がなさそうに思える。